マツダが10月13日開幕の「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2026」に出展することを発表した。共感型AIや次世代ロータリーエンジンなど、異業種・研究機関との共創による先進技術を披露する予定だ。
●文:月刊自家用車編集部(田中) ●写真:マツダ（株）
「共感型AI」の研究成果が気になるところだ
マツダが10月13日から幕張メッセで開催されるビジネスイベント「JAPAN MOBILITY SHOW BIZWEEK 2026」に参画する。他企業や研究機関との共創を通じて自社の技術開発事例を披露し、新たな価値創出や持続可能な社会の実現を目指す構えだ。
同イベントは、自動車メーカーをはじめスタートアップや大学、事業会社などが業界の垣根を超えて集うビジネスの場であり、「CEATEC 2026」との併催でもある。マツダは今回、ビジネスマッチング企画「MeetUp-Box」をはじめ、ブース出展、合同展示、さらにはトークセッション「未来モビリティ会議」という4つの枠組みに参加を果たす。
展示エリアで目を引くのが、イギリスのスタートアップ企業・Thymia社との協業による「共感型AI」の研究成果だ。同社の音声解析技術とマツダ独自の人間研究・車両データを掛け合わせ、乗る人に寄り添う新しい移動体験の提供を図る。併せて合同展示では、多様な燃料に対応できるロータリーエンジンのコンセプトユニットを公開し、マルチソリューションによる脱炭素へのアプローチを示す。
会期中の10月14日には、代表取締役社長兼CEOの毛籠勝弘氏が「未来モビリティ会議」に登壇予定となっている。地域ごとの最適なエネルギー活用や、微細藻類由来のカーボンニュートラル燃料、CO₂回収技術といった取り組みを紹介しながら、環境対応と産業競争力をいかに両立させるかについて議論を交わす見通しだ。
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