自動車産業の未来占う新キーワード『モビリティX』新刊発売

2022/12/24 19:06
株式会社日経BP[PR TIMES]

※このページは、自動車関連企業等より配信されたパブリシティリリース記事をそのまま転載しております。掲載内容に関するお問い合わせ等につきましては、直接リリース配信元までお願いいたします。

シリコンバレーで見えた「DX、SXの誤解と本質」を徹底解説！

株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長：吉田直人）は、2022年12月19日（月）に新刊『モビリティX　シリコンバレーで見えた2030年の自動車産業　DX、SXの誤解と本質』（木村将之、森俊彦、下田裕和著）を発売しました。

「100年に一度」といわれる大変革期にある自動車産業は、単なるデジタル化や脱炭素化を目指した「トランスフォーメーション（DX、SX）」では、グローバルでもう勝てないかもしれません。今後の命運を握る鍵は、顧客起点による新たな体験価値（X＝エクスペリエンス）の創造と、それをよりリッチなものとする異業種融合（X＝クロス）の実現にあります。

そんな新たな視点を付加したのが、本書で提案する2030年の自動車産業を占う新キーワード「モビリティX」です。

　　　　　　　　●定価：本体1800円＋税　●体裁：A5判・232ページ　●発行：日経BP

本書の執筆陣は、米国のテックジャイアント、GAFAM（Google、Apple、Facebook（現Meta）、Amazon、Microsoft）による破壊的なイノベーションを現地で体感してきた日本人の有志組織「シリコンバレーD-Lab」メンバー（デロイトトーマツベンチャーサポート、パナソニックホールディングス、経済産業省所属）です。

シリコンバレーD-Labは17年からCASE（コネクテッド：Connected、自動化：Autonomous、シェアリング：Shared、電動化：Electric）やMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）、モビリティの脱炭素化など、シリコンバレーだからこそ分かる世界の潮流をいち早くリポートしてきました。

第1弾リポートは経済産業省のセミナーで公開され、ホームページに掲載された後、僅か半年で17万ダウンロードという大反響を呼びました。そんなシリコンバレーD-Labが繰り出す最新版が本書です。

本書では、新しい顧客体験を創造し続けるウーバーテクノロジーズから、自動運転の無人ロボタクシーで先行するゼネラルモーターズ（クルーズ）やGoogle（ウェイモ）、電気自動車（EV）×エネルギーで「モビリティX」の世界観を先駆けて提示するテスラ、強いECを背景に「モノの移動」を制するAmazonが狙うモビリティ産業のゲームチェンジまで、シリコンバレーだからこそ見えてきた自動車産業の未来を徹底解説しています。

テスラ、Amazonは、ファンクション産業（関連産業：エネルギー、物流、クラウドなど）と“本業”を融合させながら事業拡大を図る（筆者作成、本書より）

また、すべての産業で喫緊の課題となっているDX、SX（サステナビリティートランスフォーメーション）の「誤解」をひも解き、その本質を捉えた次の一手として、「モビリティX」時代に求められる以下の「4つのアプローチ」も提案しています。

「デザイン思考」「データドリブン」による体験価値創出
顧客の価値観の変化に寄り添うサステナビリティー変革
中長期視点による「要素クロス」アプローチ
ファンクション産業と融合した新たな価値創出

日本の基幹産業である自動車産業・モビリティ産業が、デジタル化による破壊的なビジネスモデルの到来や大きなうねりとなっているサステナビリティーの潮流に対して、どのように向き合い、乗り越えていくべきか、本書を通して多くのヒントが得られます。

「もはや『できない理由』はありません。未来を切り開く日本へ、次の一歩を踏み出すのは、まさに今がラストチャンスです」（筆者一同より）

【書籍のご購入はこちら】
Amazon：　https://www.amazon.co.jp/dp/4296201204

書名：『モビリティX シリコンバレーで見えた2030年の自動車産業 DX、SXの誤解と本質』
著者：木村将之、森俊彦、下田裕和
定価：1800円（税別）
判型：A5判
頁数：232頁
ISBN：978-4296201204

【目次】
序章モビリティ産業を襲うDX、SXの荒波
Chapter 1 DXの誤解と本質～顧客体験から目をそらすな～
Chapter 2 「CASE」の先にあるビジネスモデル変革
Chapter 3 SXの誤解と本質～新しい企業価値のつくり方～
Chapter 4 「モビリティX」の先駆け、テスラの全貌
Chapter 5 アマゾンが狙うモビリティ産業のゲームチェンジ
Chapter 6 モビリティ産業の未来と日本の戦い方

【著者プロフィール】
木村将之
デロイトトーマツベンチャーサポート株式会社シリコンバレー事務所パートナー、取締役COO／Deloitte Private Asia Pacific Emerging Growth Lead Partner

2007年、有限責任監査法人デロイトトーマツ入所、公認会計士としてIPOおよびM＆Aなどの各種業務に従事。2010年、社内ベンチャーとしてスタートアップ支援などを行うデロイトトーマツベンチャーサポートを2人で第2創業。15年からシリコンバレー事務所を立ち上げ、現地で200社超が参画する新規事業開発コミュニティー「SUKIYAKI」を創設。デロイトの成長企業支援のアジア地域リードパートナーに就任

森俊彦
パナソニックホールディングス株式会社モビリティ事業戦略室部長

2003年、松下電器産業（現パナソニックホールディングス）に入社。民生ビデオカメラのソフトウエア開発や商品企画に従事。13年からシリコンバレーのオートモーティブ拠点を立ち上げ、5年半、自動車メーカーとの新規事業開発やモビリティ領域のスタートアップ投資に携わる。19年、帰国後はモビリティ・スマートシティ領域での新規事業責任者として事業創出や地方創生を目指す

下田裕和
経済産業省生物化学産業課（バイオ課）課長

1999年、通商産業省（現経済産業省）入省後、IT、サイバーセキュリティー、バイオテクノロジー、再生医療、ヘルスケアなどのイノベーション産業推進を担当。2016年から４年間、JETRO（日本貿易振興機構）サンフランシスコ次長、World Economic Forum第4次産業革命センターフェローとして、日系企業のシリコンバレー進出やグローバルコミュニティーへの参画を推進。22年7月より現職