EV充電スタンドの”今”が分かる特設サイトをゼンリンが開設～EV充電スタンドの口数から位置、コネクタタイプなど、保有する各種詳細データを公開中～

2023/10/20 11:19
株式会社ゼンリン[PR TIMES]

パブリシティリリース

※このページは、自動車関連企業等より配信されたパブリシティリリース記事をそのまま転載しております。掲載内容に関するお問い合わせ等につきましては、直接リリース配信元までお願いいたします。

　株式会社ゼンリンでは来るEV時代に対応すべく、日本全国の調査網を活用し、EV充電スタンドの詳細なデータを収集しています。このたび、これらのデータを活用した当社のEVソリューションや、全国EV充電スタンドの最新口数および詳細情報を確認できる特設サイトを開設しました。当社はEV充電スタンドデータの提供を通じ、EV普及への貢献を目指します。

■ゼンリンEV特設サイトはこちら

（https://www.zenrin.co.jp/product/category/automotive/electric/）

■ 日本全国/都道府県別　最新のEV充電スタンドデータを公開中

ゼンリンでは独自の調査基準のもと、自治体・団体・企業等への取材を通して入手した情報をもとに現地調査を行い、正確かつ豊富なEV充電スタンドデータベースを構築しています。特設サイトでは日本全国の急速/普通充電器口数データや、都道府県別の設置口数データを3か月に1度の頻度で更新。充電スタンドの”今”を発信します。

【ゼンリンのEV充電スタンド調査基準】

公的で誰でも使用できるEVスタンドを調査。

※個人宅や会社の事業所など、使える人が限られるものは取得対象外。

※テスラ専用のEVスタンドなど、車種を限定するものは一部取得対象外。

＜最新のEV充電スタンド数 (全体)＞

＜都道府県別のEV充電スタンド数＞

■各スタンドの位置から利用料金まで、詳細情報を確認できる「EV充電スタンドマップ」を公開！

ゼンリンが保有する全スタンドの詳細情報が閲覧できるマップ「EV充電スタンドマップ」を、特設サイト内に公開しました。「EV充電スタンドマップ」では、各スタンドの位置情報や急速/普通の充電方法種別に加え、出力値、メーカー名称、料金、営業時間など、ゼンリンが保有する多くの情報から抜粋した一部データを公開しています。

　これらのデータは主に電気自動車用のカーナビゲーションシステムや、新たなEV充電スタンド設置検討時に活用されています。EV関連事業を検討される方に向け、まずはデータを身近に感じていただきたく、本マップを公開しました。

■EV普及に向けたゼンリンの今後の取り組み

ゼンリンが日本全国の調査網を活かして取得した豊富な地図情報は、交通・物流・防災など、あらゆる社会インフラの基盤として活用されています。利便性・網羅性の高いEV充電スタンドデータと地図情報を組み合わせ、EV普及を目指す様々なステークホルダーへ提供することで新たなソリューションを生み出し、全世界で推進されるEVシフトやエネルギーマネジメントへの貢献を目指していきます。

【参考資料】

■ EV充電スタンドデータ活用事例　【充電スタンド設置候補場所の選定】

EV充電スタンドを増やすにあたりポイントとなるのが、”設置する場所”です。ゼンリンが保有するEV充電スタンド位置、EV保有台数、交通量、建物属性、POIなどの様々な情報を地図上に可視化することで、自治体やEV関連企業など、充電スタンド設置を検討する皆様を支援します。

・2023年9月8日パナソニックホールディングス株式会社と、エネルギーマネジメントの共同開発に着手

（ニュースリリース：https://www.zenrin.co.jp/information/public/230908.html）

■EV充電スタンドデータ活用事例　【バッテリー残量やEV充電スタンド情報を考慮した最適ルート案内】

ゼンリンでは日本全国の道路情報を保有しており、国土地理院発行の数値地図と、ゼンリンの高精度計測車両を用いて計測した高精度な標高データを用いて、標高・勾配データの整備、取得も行っています。このデータとEV充電スタンド情報を組み合わせることで、電気自動車のバッテリー残量に考慮した最適なルート案内が可能となります。

・2022年8月31日パイオニア株式会社と、EVソリューションに関するパートナーシップ契約

（ニュースリリース：https://www.zenrin.co.jp/information/public/220831.html）

■過去10年間の全国EV充電スタンド口数経年変化

　2010 年代中旬の大幅な増加以降、ここ数年間は横ばいであることが分かります。背景としては新規設置がある一方、老朽化、採算性等の課題から撤去されるEV充電スタンドも少なからずあることが考えられます。継続的な運用には、利用者が多く採算面での見通しが立つ適切な場所への設置が重要であると考える当社は、交通量や人口といった統計情報やEVスタンドの位置情報等を組み合わせ、適切な設置場所検討を支援します。