クルマに新たな技術が導入されることで、ドライバーだけでなく周囲の安全も強化されています。その一環として注目を集めているのが、バックモニター装着の義務化。バックモニターとは、車体の後方の映像をモニターに映し出すことで、後退時に人／障害物がないかを確認するのに役立つアイテム。自動車の安全基準に関する議論が進む中、新たな基準としてこのバックモニターの装着義務化が決まりました。とはいえ、今乗っているクルマにバックモニターを装着していない人の中には、急に法律が変わることに戸惑いを隠せない人も多いでしょう。では、具体的にいつからバックモニターの装着が義務化されるのでしょうか? また、すでに運転しているクルマにも後付けが必要なのでしょうか?
●文:月刊自家用車編集部(ピーコックブルー)
バックモニターを付けることで、事故リスクが下がるのは間違いない
そもそも、バックモニター装着義務化の動きについては、自動車基準調和世界フォーラム(WP29)での議論を経て、「後退時車両直後確認装置に係る協定規則」が採択されることにより加速しました。
実際、バックモニターの装着が義務化されることで、後退時における事故のリスクが大幅に低減されることが期待されています。
狭い場所での車庫入れや多くの歩行者がいる地域での後退時などにおいては、ドライバーが見落としやすい死角をカバーしてくれることでしょう。
そして2021年6月に施行された「後退時車両直後確認装置に係る基準」により、バックモニターの装着が自動車の安全基準に組み込まれました。
この新基準は、バックモニターで自動車の後方を確認しやすくすることで、後退時の事故リスクを減少させることを目的としています。
バックモニター義務化の背景には、クルマの後退時に子どもや高齢者を巻き込んでしまう痛ましい事故が多発していることが関係しています。
国土交通省や交通事故総合分析センターから発表されたデータでも、後退時の事故が多発していることが挙げられており、いずれもドライバーの後方確認の不足から起きているそうです。
バックモニターは、後方を振り返らなくてもクルマを後退しやすくなる便利なアイテムだ。
2024年5月以降、バックモニター非装着の新車は販売不可に
そして、後退時の巻き込み事故を防止するために、新型車に対しては2022年5月からバックモニターの装着が義務付けられました。
なお、継続生産されている既存モデルについては、2024年5月からこの規制が適用されました。
バックモニターの装着義務は、おもに自動車メーカーに対する規制であり、自動車メーカーが新しいクルマを市場に出す際、バックカメラを搭載することが法的に要求されるということです。
すでに市場に出ているクルマに対して後付けを義務付けるものではないため、慌ててバックモニターを購入し、装着する必要はないそうです。
バックモニターがないからといって違反になることはないが、装着しておいた方が安全に後退できるのは間違いない。
アフターパーツマーケットでも、バックモニターの需要は上昇中
しかしながら、バックモニターは後方の人や障害物を確認できる便利なアイテムなので、安全性の向上を図るためにも、既存のクルマに後付けで装着することが推奨されています。
また、装着が義務付けられたことにより、バックモニターの需要が高まり、市場での価格が高騰したり、品薄になったりすることも考えられるため、早めに装着しておいたほうがよいとも言えるでしょう。
バックモニターは自分で取り付けることもできますが、配線作業や自動車パーツの着脱などが伴うため、クルマの電気系統に関する知識がない人は民間の整備工場などに依頼するのがおすすめです。
このように、バックモニターの義務化は私たちの運転環境をより安全なものに変える重要なステップと言えます。
この義務を課されるのは個人ではなく自動車メーカーですが、自身の事故防止だけでなく、巻き込み事故による被害者を減らすことが何よりも大切なので、もしまだ装備していないのであれば、安全性向上のためにも装着を検討したほうがよいでしょう。
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