【EV開発に貢献】テスラ・モデル3のベンチマーキングレポート発売

2024/07/01 9:51
株式会社小野測器[PR TIMES]

※このページは、自動車関連企業等より配信されたパブリシティリリース記事をそのまま転載しております。掲載内容に関するお問い合わせ等につきましては、直接リリース配信元までお願いいたします。

お客様の強い要望を受けラインアップ追加

電子計測器の製造および販売を行う株式会社小野測器（社長大越祐史）は、当社の新規事業「ベンチマーキングレポート販売」におきまして、この度アメリカの最大手EVメーカー「Tesla」Model 3の新規レポートを追加し、本日より販売を開始します。

当社は、2023年より、中国車の電動車両（EV）を計測対象とした「ベンチマーキングデータ販売」を開始しました。販売後おかげさまでお客様から数多くのご意見をいただきましたが、社内で検討した結果、計測対象車両第三弾は、ニーズが高かった「Tesla」社のModel 3を選定するに至りました。今後も随時車両ラインアップを拡充していく予定です。当社はベンチマーキングレポート提供を通じて、次世代モビリティ開発における工数低減に寄与することで、カーボンニュートラル社会に貢献します。

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【本発表のポイント】

当社の強み「音響・振動」に関する計測・解析技術を活用した計測データを提供
お客様からの強い要望を受け、世界のベンチマークであるTesla Model 3を追加

※今後、中国車両に限らず年間３～4車種のペースで計測データを拡充予定

【ターゲット市場】

自動車メーカーをはじめ、電動車両に関係する各社

【ベンチマーキングレポート販売について】

高度化、多様化する自動車開発において、ベンチマーキングは重要な情報源です。特にスピードが求められるEV開発では、情報をいち早く獲得し、開発に活かしたいというニーズがあります。また、その情報ニーズは自動車メーカーだけでなく、　モーターサプライヤー関連など幅広い企業で必要とされています。当社は計測器メーカーならではの視点にこだわり、電動車を中心としたレポートを提供します。

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【レポート詳細】※2024年６月28日（金）より提供開始

●Tesla Model 3【新規】

・モーター・インバーター振動

低速域～高速域を定常及び過渡で走行した際のモーター・インバーターの振動を調査するため、3軸加速度センサーを設置し、測定・解析しました。

・モーター・インバーター音

1/2インチマイクロホンをモーター・インバーター含むパワーユニットの各面（6面）に設置し、低速域～高速域を定常及び過渡で走行した際の測定・解析をしました。

・パワーユニットマウント振動

パワーユニットから車両のボディに入力される振動を調査する為、3軸加速度センサーを用いてパワーユニットマウントのユニット側とボディ側を測定・解析しました。

・車室内騒音

車室内の運転席及び助手席に1/2インチマイクロホンを設置し、低速域～高速域を定常及び過渡で走行した際の騒音レベルを測定・解析しました。

・伝達系振動特性

ハーシュネス路面を走行した際のステアリングコラム、運転席のシート振動を測定・解析しました。

・サスペンション・タイヤ振動

走行中のタイヤから入力される振動を調査するためにステアリングナックルとサスペンションタワー等の振動を測定・解析しました。

・警音器

ISO路面にて道路運送車両法に基づいた場所に騒音計を設置し、車両の警音器を作動させた際の騒音レベルを測定しました。

※「出力特性・パワーユニット効率」「出力制限特性」「駆動力特性・チップアウト特性・回生特性」は8月追加予定

【小野測器公式Instagram始めました】

当社社員のちょっとした日常やリクルート情報、そして当社がスポンサー契約を結んでいる「Juju（野田樹潤）選手」にまつわることまで、タイムリーにお届けする予定です。ぜひフォローをよろしくお願いします。

アカウント名：小野測器（ONOSOKKI）｜計測器メーカー

ユーザー名：onosokki_official

URL：https://www.instagram.com/onosokki_official/

【小野測器について】

1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、　国内初となるジェットエンジンの回転数をデジタル計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、　その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期（1983-1992）F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両（EV）開発支援　など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。