これまでの「東京モーターショー」から「ジャパンモビリティショー」に名称を変更し、東京ビッグサイトを中心に2023年10月26日(木)から11月5日(日)まで（一般公開は10月28日(土)から）開催された「ジャパンモビリティショー2023」。最終日までの来場者数は111万2,000人となり、連日会場にいた弊サイトスタッフも確実にその熱気を感じていた。当然やってくる第2回はどうなるのか？ 大成功を収めた第1回を振り返りつつ、課題についても掘り下げてみよう。
●文:月刊自家用車編集部(清水謙一)
とにかく多かった子供連れ。聞いてみたらその知識に舌を巻く
名称を変更して開催された「ジャパンモビリティショー2023」。過去のモーターショーのように自動車関連企業が中心ではなく、モビリティ関連、スタートアップ企業が出展し、過去最大475社が展示を行った。
最終日までの来場者数は111万2,000人となり、コロナ禍以降に世界中のモーターショーが来場者数で苦しむ中、前回開催の2019年「東京モーターショー2019」に続き連続して100万人突破となった。
日本自動車工業会の豊田章男会長が「ジャパンモビリティショー2023」最終日に行われた「ジャパンモビリティショー 大反省会」で「100万人を動員するイベントは夏の甲子園とジャパンモビリティショーの2つ」と語っていたが、その通り連日会場は大盛況。
弊社が出展した「昭和レトロモータース」。旧車雑誌やカタログ、オリジナルグッズ等を販売した。お子さん達も多数来店ありがとうございました。
月刊自家用車WEBを運営する内外出版社でも、新聞雑誌コーナーにブースを出展。さまざまなグッズを販売し、その中で来場する小学生ぐらいの子供達にもアンケートをとってみたが、親御さんやいろいろなクルマが登場するアニメなどの影響も大きい！ とも思うが、アンケートに書かれた好きなクルマの「スバル360」や「マツダRX-7」、「ホンダS-MX」などなど、君たちどの時代から来たの？ と驚きの展開に。これだけでも日本のクルマ文化はまだまだ大丈夫！と感じちゃいました。
家族連れが多く来場したのは、人気のこども向け職業体験施設「キッザニア」とコラボレーションした「What’s the Out of KidZaniain JAPAN MOBILITY SHOW 2023」に自動車メーカーをはじめとするさまざまな企業が参加し、職業体験ができたのも大きかっただろう。
お祭りからビジネスショーという側面も持つようになった「ジャパンモビリティショー」
過去のモーターショーと大きく様変わりしたのが、モビリティ関連、スタートアップ企業の出展だろう。東京ビックサイトの西展示棟1階に設置されたそのスペースは、「Startup Future Factory（スタートアップ フューチャー ファクトリー）」と名付けられ、「今」を支えている事業会社と、「未来」を支えるスタートアップとが手を取り、「モビリティ産業を拡張・加速させる場」としてそのために必要となる資金調達・商談機会・PRと言った側面を支援する場として設けられた。
ピッチイベント「Pitch Contest & Award」では、タクシーのシェアサービスを展開する「NearMe（ニアミー）」がグランプリ。
このファクトリーでは、実際にスタートアップと大手メーカーとの間で約430件の2回目の打ち合わせが決まったという。また、スタートアップ企業116社が参加し、賞金1000万円を目指した国内最大級のピッチイベント「Pitch Contest & Award」も開催。11月4日に実施された決勝審査では予選を勝ち上がった15社がプレゼンテーションを披露した。
グランプリを射止めた会社は、出発地から目的地までの移動をドア・ツー・ドアで結ぶタクシーのシェアサービスを展開する「NearMe（ニアミー）」で、賞金1000万円が贈られている。
社長の本音が聞けたトークショー。本気の議論がブレークスルーに!?
西展示棟1Fには「ジャパン フューチャー セッション」と題したさまざまなトークセッションが期間中に開催された。中でも面白かったのが「カーボンニュートラル×モビリティの未来」というお題で10月27日に開催されたセッションだ。
10月27日に開催された「ジャパン フューチャー セッション」の「カーボンニュートラル×モビリティの未来」。
一般社団法人日本自動車工業会副会長であるスズキ株式会社代表取締役社長の鈴木 俊宏氏、同じく副会長であるトヨタ自動車株式会社代表取締役社長の佐藤 恒治氏、さらに国土交通省 物流・自動車局次長の久保田 秀暢氏、株式会社ExRoad 代表取締役COO/CMOの北原 啓吾氏、Spiber株式会社 取締役兼代表執行役の関山 和秀氏、BUSINESS INSIDER JAPAN 副編集長の三ツ村 崇志氏が登壇。モータージャーナリスト、株式会社グラニテ 代表取締役の池田 直渡氏をモデレーターにトークセッションが行われた。
本音でトークしてくれたスズキ株式会社代表取締役社長の鈴木 俊宏氏（左）とトヨタ自動車株式会社代表取締役社長の佐藤 恒治氏（右）。
これまた過去のモーターショーでは無かった試みで、スズキ社長の鈴木 俊宏氏とトヨタ社長の佐藤 恒治氏のコメントが素直に面白かった。
佐藤社長は「モノづくりで出しているCO2と、そのクルマを運ぶCO2の量はほぼ一緒で、すごいインパクト。これは電気自動車をたくさん作っても減らない。もっとCO2減らすためには多面的に捉えてやらないとカーボンニュートラルにはならない。そんなことをみんなで理解することが大事」とコメント。
鈴木社長は「次世代自動車は適材適所じゃなくて適所適材なんです。電気自動車はここにフィットするよね、水素自動車はここが合うよね、と賢い使い方をみなさんにもお願いしなきゃいけない。また、物流の話で、高速道路のトラックの速度制限を時速80㎞から時速120㎞に上げるって議論があるけれど、燃費は45％くらい悪くなるんです。けっしてそれはカーボンニュートラルじゃない。我々にも責任があるんですが、物流問題は荷下ろしの時間をいかに減らすか。燃費については、普通のクルマでも同じです。時速80㎞で走れば120㎞に比べて45％も燃費が良くなるんでる。みなさんでも考えて頂けるといいですね」と熱弁をふるった。
その横でうんうん、と何度も頷く佐藤社長がなんとも印象的で、自動車メーカートップの本音が聞けたのと同時に、カーボンニュートラルは造る側も乗る側のユーザーも意識を変えないとブレークスルーは起きない、と感じたトークセッションだった。
「2年に1回じゃ遅くない!? 規模を変えて1年に1回、いや2回でも」とマツコさん
「ジャパンモビリティショー2023」最終日に行われた「ジャパンモビリティショー 大反省会」では、日本自動車工業会の豊田章男会長とマツコ・デラックスさんが、こちらも本音でトークセッション。
前述した「ジャパンモビリティショー 大反省会」に自工会会長の豊田章男会長と一緒に登壇してトークショーを行ったマツコ・デラックスさんは、今回のモビリティショーの感想として、「これだけ技術革新が早くなっているなら2年に1回だともう遅くない!? 少なくとも毎年やらないと」とコメント。豊田章男会長は次の自工会会長に丸投げしていたが(笑)
それは筆者もその通りとうなずく部分で、毎年開催はまさにありと考える。それは毎年自動車メーカーがコンセプトカーを展示して、新しさをアピールするのではなく、それは従来通り2年に1回。この間に開催される「ジャパンモビリティショー」は、スタートアップも一般入場者も商談できる場であってもいいのではないか？
今回の自動車メーカーブースは、従来のモーターショーと同じくコンセプトカーが多く、市販車の展示は少なかった。それでもプレスデーの後の一般公開日には、市販車の数が増えたものの、「今買える」クルマの展示が少なかったのも実情だ。
ここに良い例があって、例えばタイ王国のバンコクモーターショーや中国のモーターショーでは、ショー会場で展示されているクルマやバイクをその場で予約購入できるという。2023年3月22日から4月2日まで開催されたバンコクモーターショーでは、約162万人が来場し、開催期間中に4万5,983台のクルマとバイクが販売されたという。
そういった機会があってもいいのではないか？と豊田章男会長も大反省会でコメントしている。
輸入車メーカーの展示が少ないのも、ここ最近の日本におけるモーターショーの課題になっているが、ショー会場で商談ができるというのは活性化に役立つはず。輸入車メーカーも積極的に参加する可能性も出てくるだろう。
地方では自動車ディーラーの減少も少しずつ起きており、このようなスタイルが全国で開催されているモビリティショーにも広がっていくことで、さらに多くのユーザーとクルマとの接点を増やすことができるはずだ。
「ジャパンモビリティショー2023」は、大規模な展示会をさまざまな意味で再定義して大成功を収めた。そして良い物は残し、良い物を外から取り入れ、さらに進化した第2回の開催に期待したい。
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